【教育費×FIRE】子ども2人でも早期リタイアできる？リアル試算と対策まとめ

1. 子どもがいる家庭にとってのFIRE最大の壁＝教育費

「FIREを目指しているけど、子どもがいるから無理かも」
そう感じている方は多いのではないでしょうか？

実際、FIRE（経済的自立・早期リタイア）の最大の壁は“教育費”です。特に子どもが2人以上いると、将来の支出に対する不安が急激に高まります。
この記事では、実際に子ども2人を育てている我が家のケースをもとに、リアルな教育費の試算とFIRE両立の可能性を検証していきます。

2. 教育費は実際いくらかかる？

文部科学省や日本政策金融公庫などのデータをもとに、教育費のモデルをまとめると以下の通りです。

つまり、1人あたり1,000〜2,000万円が平均的な教育費といわれています。
2人なら最大で4,000万円前後。これがFIREの“見えない壁”になっているのです。

3. 我が家の想定：2人の教育費モデルケース

● 長男6歳（保育園）、長女3歳（保育園）
● 小中高は公立、大学は国公立（自宅通学）を想定
● 学費インフレを年1%として見積もり

教育費総額：1人あたり約1,500万円 → 合計3,000万円
内訳：
・幼保～高校：約500万円×2人
・大学費用（入学金・授業料・生活費など）：約1,000万円（2人分）

現在は、児童手当や投資信託の積立を活用してすでに1,500万円分は確保済み。今後の積立と資産形成で残りをカバーする方針です。

4. 教育費とFIREは両立できるのか？

我が家の前提：
・金融資産：7,000万円（うち投資信託 4,100万円）
・不動産：1棟目取得予定（CF重視）
・月間生活費：30万円（家族4人）
・FIRE目標：月間キャッシュフロー100万円（生活＋教育費＋余裕）

教育費を“生活費と切り離して別管理”することで、FIRE資金と混同しない戦略を取っています。
結論：教育費を別管理しつつ、生活費分のキャッシュフローが安定すればFIREは十分現実的です。

5. 教育費をクリアするための5つの対策

• ① 児童手当を全額貯金・投資（2人で約200万円）
• ② ジュニアNISA／新NISAをフル活用
• ③ 学資保険は利回り低でも保険的に使う
• ④ 奨学金を否定せず“選択肢”とする
• ⑤ 地元国公立・自宅通学を戦略的に選択

「全額自己負担」ではなく、「制度と投資で分散」するのが、子育てFIRE成功者の共通点です。

6. 子どもがいてもFIREできる人の特徴とは？

• 教育費を“早めに”対策している
• 「すべて私立」など思い込みに縛られない
• 夫婦で価値観をすり合わせ、共有している
• 副業・不動産・インデックス投資などを併用している

要するに、FIREは年収や資産の多寡よりも、戦略と価値観の一致がカギになります。

7. 読者へのメッセージ｜教育費にビビりすぎないで

教育費の数字だけを見ると、たしかに大きな壁です。
でも、それは“漠然とした不安”であって、具体的にすれば意外と乗り越えられることがほとんどです。

「子どもがいるからFIREは無理」と諦める前に、一度しっかり試算してみてください。
きっと違った景色が見えてくるはずです。

8. あとがき｜「お金の心配がない親」でいたいから

子どもの可能性を広げつつ、自分たちの人生も大切にする。
それが、FIREを目指す親にとっての最終目標だと思っています。

我が家はこれからも、「教育費を管理しながらFIREを目指す」ことを記録していきます。
同じような立場の方にとって、少しでも参考になれば嬉しいです。